インフルエンザが前年同期の約5.4倍に急増|2026年11月の流行状況と薬局・学校での対策

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鮮やかな朱赤の背景にマスクと体温計、水のグラス、紅葉を並べた秋の感染対策のイメージ

こんにちは、薬剤師のしぐです。

「まだ10月なのに、インフルエンザ?」

今年は、冬を待たずに対策を始めたい状況です。

2026年10月5〜11日の全国のインフルエンザ定点当たり報告数は12.81人。前年の同じ第41週の2.36人と比べると、約5.4倍になっています。

ただし、これは定点医療機関からの報告をもとにした比較です。

全国の感染者を全員数えた数字でも、重症化しやすさが5.4倍になったという意味でもありません。

今回は、10月の流行状況と、家庭・薬局・学校で今から確認したい対策を整理します。

※流行データは2026年10月16日公表の第41週を中心に、10月18日時点で確認しています。

  1. 【2026年11月2日追記】インフルエンザ、全国の定点当たり報告数が9.49人に再増加
    1. 全国では再増加。ただし、地域ごとの動きには違いも
    2. 学校や薬局では、地域の流行情報も確認を
  2. 【10月24日追記】インフルエンザの定点報告数は9.08人へ減少
    1. 全国平均が下がっても、地域の流行には注意
    2. 「減少したから対策終了」にはしない
  3. 2026年10月、インフルエンザはどのくらい増えている?
  4. 全国平均だけでなく、住んでいる地域を確認しよう
  5. 家庭での対策は、基本を組み合わせる
    1. ワクチンは「冬になってから」と決めつけない
  6. 受診のタイミングは、検査の陽性を待って決めない
    1. 抗インフルエンザ薬は、早めの相談が大切
  7. 薬局では、薬の渡し方と療養中の説明をセットに
  8. 子どもの異常行動は、薬の種類にかかわらず注意
  9. 学校では「換気・欠席状況・登校再開」を共有する
    1. 学校薬剤師は、続けられる換気を一緒に考える
    2. 登校再開には、2つの条件がある
  10. 薬剤師として大切にしたいのは「帰宅後の行動」まで伝えること
  11. よくある質問
    1. Q. 前年の約5.4倍ということは、重症化リスクも5.4倍ですか?
    2. Q. 検査で陰性なら、インフルエンザではないですか?
    3. Q. 薬を飲んで熱が下がれば、翌日から登校できますか?
    4. Q. タミフル以外の薬なら、異常行動の心配は不要ですか?
    5. Q. 学校復帰のために、もう一度検査を受ける必要がありますか?

【2026年11月2日追記】インフルエンザ、全国の定点当たり報告数が9.49人に再増加

インフルエンザの全国の定点当たり報告数が、再び増加しました。

2026年10月30日公表の第43週(10月19日~25日)の報告では、全国の定点当たり報告数は9.49人。前週の9.08人から0.41人増え、定点医療機関から報告された患者数は計3万5,440人でした。前年同期の6.29人と比較すると、約1.5倍の水準です。

なお、「定点当たり報告数」は、調査対象となる医療機関1か所当たりの患者報告数を示します。全国の感染者全員を数えた数字ではありません。

全国では再増加。ただし、地域ごとの動きには違いも

全国の直近の推移は、次のとおりです。

集計期間全国の定点当たり報告数
9月28日~10月4日11.35人
10月5日~11日12.81人
10月12日~18日9.08人
10月19日~25日9.49人

今回は前週から増加していますが、10月上旬の12.81人は下回っています。今回の数字だけで「急拡大が続いている」と判断せず、今後の推移も確認したいところです。

都道府県別では、愛媛県が22.82人で最も多く、沖縄県17.39人、兵庫県15.02人と続きました。

一方、埼玉県は前週の15.39人から13.65人、東京都は9.16人から8.35人に減少しています。全国の数字と、身近な地域の流行状況が同じ動きになるとは限りません。

学校や薬局では、地域の流行情報も確認を

同じ週に、インフルエンザ様疾患による休校・学年閉鎖・学級閉鎖が報告された施設は全国で1,293施設でした。このうち、小学校は747施設、中学校は397施設です。

学校薬剤師や地域の薬局としては、全国の報告数に加え、自治体の感染症情報や近隣の学校の状況も確認しておきたいところです。

薬局では、地域の流行に合わせて抗インフルエンザ薬や解熱鎮痛薬などの在庫・入荷状況を確認し、発熱患者さんへの対応に備えることが大切です。ただし、患者報告数の増加だけで、医薬品の供給不足が起きていると判断することはできません。

「一度減ったから、もう落ち着いた」とは言い切れない今回の動き。週ごとの増減と地域差を見ながら、必要な備えを続けていきたいですね。

出典:厚生労働省「インフルエンザの発生状況について」(2026年10月30日公表、第43週)

【10月24日追記】インフルエンザの定点報告数は9.08人へ減少

2026年第42週(10月12〜18日)の全国のインフルエンザ定点当たり報告数は、前週の12.81人から9.08人へ減少しました。前週比では約29%の減少です。

一方、前年同週の3.26人と比べると、依然として約2.8倍の水準です。

比較項目定点当たり報告数
第41週(10月5〜11日)12.81人
第42週(10月12〜18日)9.08人
前年同週(2025年第42週)3.26人

※定点当たり報告数は、報告した1医療機関当たりの平均患者数です。全国の感染者総数を表すものではありません。

全国平均が下がっても、地域の流行には注意

全国平均は注意報の目安となる10人を下回りましたが、12道県では引き続き10人を超えています。

埼玉県は15.39人、千葉県は12.20人、神奈川県は10.92人。全国の減少だけを見て、身近な感染リスクまで低くなったと判断しないことが大切です。

また、全国平均が10人を下回ったことで、各自治体の注意報が一律に解除されるわけではありません。地域の最新情報も確認しましょう。

「減少したから対策終了」にはしない

今回の減少だけで、今シーズンの流行が収束に向かっているとは判断できません。

薬局では地域の流行や患者さんの来局状況、学校では欠席者や学級閉鎖の状況も合わせて確認したいところです。

手洗い、換気、咳エチケット、体調不良時に無理をせず休むこと。数字が下がった今も、家庭・薬局・学校で基本の対策を続けていきましょう。

※2026年10月23日公表の第42週データをもとに、10月24日追記。

2026年10月、インフルエンザはどのくらい増えている?

比較する項目定点当たり報告数・比較結果
2026年第41週(10月5〜11日)12.81人
前週・2026年第40週11.35人
前年同週・2025年第41週2.36人
前週比約1.13倍
前年同週比約5.43倍

「前年同期の約5.4倍」と「前週から約1.1倍」は、比較する相手が違います。

定点当たり報告数は、報告を行う1医療機関当たりの平均患者数です。全国民に占める感染者の割合を表す数値ではありません。

今回の数字から分かるのは、昨年の同じ時期を大きく上回る水準で流行していること。

冬のピークの時期や規模まで、この1週間の数字だけで予測することはできません。

全国平均だけでなく、住んでいる地域を確認しよう

第41週は、47都道府県のうち39都道府県で前週より報告数が増えました。

主な都県の定点当たり報告数は次のとおりです。

地域第41週の定点当たり報告数
全国12.81人
沖縄県31.34人
神奈川県21.60人
埼玉県20.99人
千葉県19.55人
東京都15.88人

埼玉県では、インフルエンザの流行注意報が発令中です。

全国の平均が、自分の地域や学校の状況をそのまま示すわけではありません。

都道府県の週報に加えて、学校からの欠席・学級閉鎖などの連絡にも目を向けたいところです。

なお、全国平均が10人を超えたことだけで「全国一律に注意報が発令された」と受け取らないようにしましょう。注意報などの発表は、自治体の最新情報を確認します。

黄色い壁の洗面台に石けんとタオル、マスク、水のグラスを並べた家庭の感染対策

家庭での対策は、基本を組み合わせる

対策は、どれか1つに頼らず組み合わせることが大切です。

場面取り組みたいこと
帰宅後・食事前石けんと流水で手を洗う
咳やくしゃみが出るとき咳エチケットを心掛け、可能ならマスクを着用する
室内で過ごすとき換気設備を使い、こまめに空気を入れ替える
体調が悪いとき無理な登校・出勤を避け、休養する
家族が療養しているときコップやタオルの共用を避け、体調の変化を確認する

2歳未満の子どもにはマスクを着用させません。年齢や体調に応じて、安全にできる対策を選びます。

ワクチンは「冬になってから」と決めつけない

インフルエンザワクチンには、発症の可能性を下げ、重症化を防ぐ効果が期待されます。

接種してすぐに十分な効果が出るわけではなく、効果が現れるまでの目安は約2週間です。

すでに流行している地域では、接種時期をかかりつけ医に相談しましょう。

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年齢やワクチンの種類で接種回数・対象・注意点が異なるため、家族全員が同じ方法になるとは限りません。

受診のタイミングは、検査の陽性を待って決めない

インフルエンザは、発症して間もないと迅速抗原検査で陰性になることがあります。

陰性という結果だけで、感染を完全に否定することはできません。

一方で、「検査に出るまで必ず半日待つ」と一律に考えるのも避けたいところです。症状の強さや重症化リスクを踏まえ、受診先に相談してください。

特に、乳幼児、高齢者、妊婦、基礎疾患がある方や免疫機能が低下している方は、症状が出たら早めに医療機関へ相談しましょう。

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次のような症状がある場合は、速やかな受診が必要です。

  • 息苦しい
  • 呼びかけへの反応が悪い
  • けいれんする
  • 水分が取れず、ぐったりしている

強い呼吸困難や意識障害など、緊急性が高い場合は救急要請をためらわないでください。

抗インフルエンザ薬は、早めの相談が大切

抗インフルエンザ薬は、一般に発症から48時間以内の開始で効果が得られやすい薬です。

ただし、すべての人に必須というわけではありません。

使用するかどうかや薬の種類は、年齢、病状、基礎疾患などから医師が判断します。

48時間を過ぎた場合も、症状が重いのに相談を諦めないことが大切です。

薬袋とマスク、水のグラスを置いた薬局の相談カウンターのイメージ

薬局では、薬の渡し方と療養中の説明をセットに

薬局で確認したいのは、「薬を飲めるか」だけではありません。

以下は、流行期に取り入れたい実務上の確認例です。

確認すること対応の例
発症した日時治療開始までの経過を確認する
年齢・体重・基礎疾患処方内容が患者さんに合っているか確認する
吸入ができるか操作を実演し、本人が理解できているか確認する
市販薬や常用薬お薬手帳に加え、かぜ薬・解熱鎮痛薬なども確認する
嘔吐や飲み忘れ自己判断で追加せず、相談するよう伝える
家庭での見守り子どもを一人にしない体制や、再受診の目安を確認する

吸入薬は、薬を渡しただけでは治療が完了しません。

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本人が操作できるか、保護者が補助できるかを確認することが重要です。

発熱のある患者さんの待機場所や連絡方法も、薬局内で共有しておきたいところ。

電話での事前連絡など、店舗に合った方法で、待ち時間と接触機会を減らす工夫につなげます。

子どもの異常行動は、薬の種類にかかわらず注意

インフルエンザでは、急に走り出す、部屋から飛び出そうとするなどの異常行動が報告されています。

抗インフルエンザ薬を使っていない場合にも起こり、特定の薬だけの問題として扱うことはできません。

少なくとも発熱から2日間は、窓や玄関の施錠など、転落・飛び出し事故を防ぐ対策を取ります。

また、診断され治療が始まった後は、治療開始から少なくとも2日間、子ども・未成年者を一人にしない配慮が必要です。

窓やベランダから離れた場所で休ませ、夜間も見守れるようにします。

2日を過ぎても体調や言動がおかしい場合は、見守りを続けて医療機関へ相談してください。

秋の木々が見える開いた窓と、机の上の測定器がある無人の教室

学校では「換気・欠席状況・登校再開」を共有する

学校薬剤師は、続けられる換気を一緒に考える

学校では、手洗いなどの保健指導に加え、教室の換気状況を確認します。

例えば、窓を開ける場所、換気扇の稼働、授業中と休み時間の運用を、教職員と具体的に共有しておくと行動につながります。

二酸化炭素濃度の測定も、換気状況を考える手掛かりになります。

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ただし、測っているのはウイルス量ではありません。

「数値が低いから絶対に感染しない」とは考えず、欠席状況や教室の使い方も合わせて確認します。

学校薬剤師の役割については、関連記事「学校薬剤師とは?仕事内容・年間スケジュール・検査内容を現役薬剤師が解説」でも整理しています。

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登校再開には、2つの条件がある

インフルエンザの出席停止期間は、原則として次の両方を満たすまでです。

  • 発症した後5日を経過すること
  • 解熱した後2日を経過すること(幼児は3日)

発症日・解熱日は、それぞれ0日目として数えます。

小学生・中学生が月曜日に発症し、水曜日に解熱した場合の例です。

曜日発症からの日数解熱からの日数
月曜日発症日・0日目―
火曜日1日目―
水曜日2日目解熱日・0日目
木曜日3日目1日目
金曜日4日目2日目
土曜日5日目3日目
日曜日6日目・両条件を満たせば登校可能となる日4日目

この例では、金曜日に解熱後の日数を満たしても、発症後5日をまだ経過していません。

日曜日が登校可能となる最も早い日で、実際の登校は学校の授業日程に従います。

解熱が遅ければ、登校可能日も後ろにずれます。

学校医等が感染のおそれがないと認めた場合の例外もあるため、個別の指示を確認してください。

薬剤師として大切にしたいのは「帰宅後の行動」まで伝えること

流行の数字を知ることは、対策の入り口です。

薬局なら、薬の使い方に加えて、今夜は誰が子どもを見守るのか、どんな症状なら再受診するのかまで伝える。

学校なら、換気の確認に加えて、発症日と解熱日を家庭と共有し、安心して休める環境につなげる。

「薬が出たから大丈夫」「熱が下がったから明日から登校」と判断しないよう、生活の中の行動に置き換えて説明することが大切だと感じます。

2026年10月は、すでに流行を意識して動きたい時期です。

地域の最新情報を確認しながら、家庭・薬局・学校でできる対策を重ねていきましょう。

よくある質問

Q. 前年の約5.4倍ということは、重症化リスクも5.4倍ですか?

いいえ。今回の約5.4倍は、定点当たり報告数を前年同週と比較した数字です。個人の感染確率や重症化リスクの倍率を示してはいません。

Q. 検査で陰性なら、インフルエンザではないですか?

発症直後などは陰性になることがあります。症状や周囲の流行も含めて医師が判断するため、陰性でも症状が続く・悪化する場合は相談してください。

Q. 薬を飲んで熱が下がれば、翌日から登校できますか?

原則として、発症後と解熱後の両方の日数を満たす必要があります。熱が下がったことだけで登校は再開できません。

Q. タミフル以外の薬なら、異常行動の心配は不要ですか?

いいえ。薬の種類や使用の有無にかかわらず注意が必要です。施錠などの事故防止対策と、保護者等による見守りを行います。

Q. 学校復帰のために、もう一度検査を受ける必要がありますか?

出席停止期間を経過した後に、復帰のためだけに改めて検査を受ける必要はありません。国は治癒証明書・陰性証明書の提出も不要としています。

保護者が記入する経過報告書など、学校の連絡方法は確認しましょう。

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